夫の浮気相手から「離婚してください」と言われた
■ 不倫相手の攻撃性
夫が浮気していて、その浮気相手が強い攻撃性を持っていれば、別れさせ屋などを使わずに「離婚して」と自宅に乗り込むことがあります。勿論、これらは迷惑行為なので110番通報すれば「ストーカー行為」として警告・逮捕となる可能性があります。このような行動が出来るタイプは、自分の行動が制御出来てませんし、自分の行動は「正当」だと思ってますので、妻や周囲から「迷惑です」と伝えてもスグに理解できるのか？は難しいと言えるでしょう。実際、攻撃性を持ったタイプはストーカー行為をしたり、予備行為として監視（自宅やSNS）・近くを徘徊を行ってます。その「知りたい」がエスカレートすれば、嫉妬や恨み・寂しさから行っていた予備行為も「知りたい」の為に自宅に近くに行ったり、SNSを除くようになってきます。
この段階まで進むと、奥様に「別れてほしい」と直談判するのは近いです。
多少なりとも理性が働き、妻・子供にとって迷惑だから…ではなく、彼（夫）に嫌われるからとストーカー行為を止めているケースは多いですからね。
では、愛人から「別れて」と告げられたら？
何が最も効果的なのかは「離婚しないこと」が最大の攻撃なので、1年でも、3年～5年、10年でも離婚しないことが浮気相手にとっては「理想」が実現できないのでイライラするばかりです。勿論、そんな浮気を続けている夫の問題は大きいのですが、それを理解していても辞められないのが不倫ですし、別れを強行することで愛人が暴力的になるのを恐れたり、何らの恥ずかしい情報をリークしようとするので仕方なく（我慢）で不倫を続けているケースも少なくありません。これらのケースでは今日・明日にスパッと別れることはせず、1年～2年を掛けて少しずつ「会わない」ようにしてフェードアウト（諦めさせる）を男性がしていることが多いです。
● 存在アピールをしてしまう人
彼と奥様との離婚を考えていれば、ダメだ！と理解していても少しずつ「自分」の存在を出してきます。それは自宅に訪問するような直接的なことではなく、間接的なことから始まり、その中間の行動としてSNSへの足跡があります。例えば、妻・娘と居れば最終到着点は「妻」ですが、間接的に「娘」のSNSをチェックしたり、そこて友達申請・フォローしたり、足跡を残すようになるのです。これはストーカー行為の「監視していると告げる」ですから、告げられた側にとっては恐怖ですし、とても迷惑ですから、家庭内での話合いがもたれて、夫には厳しい対応となることでしょう。これで「浮気を知ったら離婚する」と考えるのは浅はかであり、夫の浮気を知った原因が「愛人のリーク（攻撃）」と感じれば、離婚する訳もなく、あざ笑って「怖いネ」と友人らに意見されることでしょう。なので、存在アピールするメリットはあるにしても、デメリットの方が大きいので、浮気側が痕跡を出すのはマイナス効果だと考えます。
（参照：遊びの浮気相手に本気になった理由）
● 別れさせ屋の相談者はどうなのか？
「別れさせ屋」と検索される方の中には、ストーカー行為をしている・していた・しようと思っている。の方も居られると思います。それを実働させず制御できていればご相談・ご依頼は「対応可能」ですが、何らかの予備行為をしていれば高い確率で「対応不可」となります。やはり、私たちの業務は「嫉妬」が大きく影響していますので、その気持ちをコントロールできない方はご依頼に不向きだと思いますよ。不倫側の自己都合で、関係のない妻・子供を巻き込んで自身が「私たちは不倫してます」とアピールするのは本当に迷惑ですし、子供にとっては恐怖となりますので、家族が相談すれば警察も動きますし、それらストーカー行為を幇助（手伝い）することは業者として避けないといけませんからね。
（参照：別れさせ屋に依頼するということは！）
● 長期休暇になると込み上げる嫉妬心
GWやお盆・年末年始は不倫関係ですと「会えない…」と寂しさが募る時期です。単に寂しいだけではなく、家族と過ごしている・妻や子供と過ごしている。私は一人だし、子供も居ない。と会えない寂しさが妻への嫉妬心に代わりやすい時期です。実際は妻は無関係じゃないですか。だけど、彼の言葉を信用している愛人は、彼を責めるのではなく、彼と一緒に居る妻へと原因を向ける傾向があるのです。考え方が曲がっていると思いますが、彼からの言葉だけで恋愛しているので、その彼に対して「価値観」が低いのは理解しているけども、その現実を受け入れられない弱さ・甘えがあるので、原因を別に向けてしまうのではないでしょうか。自己愛にも似ていますが、不倫で待たされているのは「自分は被害者」だと考えているので、民法上の不貞行為を無視して、感情的な面だけで考えていると、どんな方でもストーカー行為・ストーカー予備軍へと発展する可能性はあると思います。
（参照：離婚データから「離婚できる夫婦なのか？」を考える）